2026年7～9月の検品実績と品質改善の取り組みについて
品質管理スタッフ 小稗今回は、2026年7～9月の検品実績と、検品にもとづく品質改善の取り組みについて取り上げます。
社内用語の定義
検品
- ミツエーリンクス社内で開発されたWebコンテンツについて、原則納品直前にその出来栄えについてチェックすることを「検品」と定義しています
- 検品は原則、品質管理部によって行います
- 社内では様々なクライアントのプロジェクトが進行していますが、この検品は品質管理部に集約して行っています
- 検品プロセスで検知した問題点は、その問題がすべて解消されるまで開発スタッフとの出し戻しを繰り返し、納品物に問題が残らないよう努めています
検品依頼
- 検品を進めるための、開発スタッフからのインプットを検品依頼と定義しています
- 開発スタッフは作業のまとまりごとに検品依頼を作成、専用の社内システムに登録しています
- 品質管理部はその検品依頼に沿って検品を行います
- ページ数、内容は検品依頼ごとに異なっています
検品合格率
- 検品によって不備や修正すべき箇所が見つからなかった場合（＝ミスがなかった場合）、検品依頼ごとに検品合格とみなしています
- 顧客要望にもとづいてコンテンツが作成されているか、アクセシビリティ標準対応の基準に照らして問題ないか、が主な判定基準となります
- 一定期間の総依頼件数を分母に、合格した件数を分子として、その比率を数値化したものが「検品合格率」です
- Webコンテンツ作成の作業精度をみるKPIとして機能しています
- 2026年度の社内目標は事業部ごとの案件特性等を考慮して、以下の2つの目標値を設定
- Webインテグレーション事業部およびソリューション事業部：通年で60%以上
- デジタルオペレーション事業部：通年で70%以上
2026年7～9月の検品実績
Webインテグレーション事業部およびソリューション事業部
- 検品依頼件数：737件
- 検品合格率：55.2％
デジタルオペレーション事業部
- 検品依頼件数：515件
- 検品合格率：65.4％
検品合格率にもとづく改善アクション
検品合格率が低下するということは、作業上のミスが最終工程である検品まで見つからなかったことを意味します。より前工程でミスを予防するため、ミスの原因と今後取り得る対策について検討するアクションに取り組んでいます。
改善事例の紹介
検品合格率低下を受けてのヒアリングと原因分析
あるサイト運用案件で不合格となる検品依頼が続いたことを受けて、検品依頼を提出した担当スタッフへのヒアリングを実施しました。ヒアリングは上長を通じて行い、発生したミスの内容や背景を整理しました。
今回のヒアリングでは、主に次のような問題が確認されました。
まず、ページ内容の修正作業の際に、本来の修正箇所以外のテキストを誤って削除してしまったケースや、誤ったテキストを反映してしまったケースがありました。ミス自体は納品前の検品で見つかったわけですが、作業後のセルフチェック（社内では自己検品と呼んでいます）にて、修正対象箇所だけでなくページ全体に意図しない変更が発生していないか確認する重要性が明らかになりました。
また、ページのURLとcanonicalおよび構造化データ中に設定したURLが一致していないケースもありました。対象の作業では専用のテンプレートを用意しコピーして利用していましたが、ページごとに変更すべき箇所の一部が更新されないまま残っていたことがミスの原因として確認されています。
対策として、リグレッションテストと自己検品の項目整理
今回の事例を踏まえ、作業時の確認方法を見直すこととしました。
まず、修正箇所以外に意図しない変更が発生していないことを確認するため、自己検品時にテキスト比較ツールを使用して本番環境とデモ環境の差分を比較することを手順に組み込みました。指示された修正箇所だけでなく、ページやファイル全体の差分を確認することで、意図しないテキストの変更や削除を検知しやすくしました。いわゆるリグレッションテストの考え方を自己検品のプロセスに取り入れ、手順として明確化しました。
また、これまで該当案件の自己検品では作業指示書を複製して確認に利用していましたが、今後は確認済みの箇所に背景色を付けるなど、どこまで確認したかを目視できる方法も取り入れることにしました。これにより、確認漏れや重複確認を防ぎ、自己検品の精度向上を図っています。
canonicalや構造化データの記述ミスについては、テンプレート利用は継続しつつ、都度の編集が必要な箇所を取りまとめたリストを用意し、自己検品時にチェックできるよう手順をまとめました。テンプレートを利用した制作では共通部分を効率的に作成できる一方、ページ固有の情報について変更漏れが発生してしまう可能性があります。確認すべき項目を明示することで、こうした更新漏れの防止につなげる狙いです。
今後もこうした検品実績の分析にもとづく改善活動を継続してまいります。