2021年5月18日 非対面での企業認知に効果的なYouTube 広告

コロナ禍で、非対面での企業活動が一般化された現在では、営業や採用活動も「認知してもらう」ことが以前より難しくなってきています。一方で、コロナ禍によりユーザー動向は変化し、自宅で過ごす時間が増え、インターネットを利用する時間が長くなったユーザーが増えています。それに伴い、動画配信サービスや動画共有サービスへの接触時間も大きく伸びました。

ターゲットであるお客様や就活中の学生は、屋外広告（デジタルサイネージ・看板）、交通広告、タクシー広告、四大マスメディア広告（新聞・雑誌・ラジオ・テレビ）より、YouTubeをはじめとするインターネットメディアを見る機会が増えている状態です。実際に、Googleは去年、以下のように発表しています。

2020 年は、日本における YouTube の視聴人数が飛躍的に増加。 2020年9 月の YouTube 月間利用者数は 6,500 万人を超えました。YouTubeも動画サービス利用者の 74% が「利用が増えた」と回答しています。

2019年からインターネット広告市場は、テレビ広告市場を上回り、前述した通りその傾向は更に加速しています。現在では、テレビとデジタル広告のどちらかを選択するということではなく、テレビはテレビ、デジタル広告はデジタル広告として別々の戦略を持ち、両者に適切な施策を行っている企業が多く出てきました。

これらの動きを受けて、YouTube 広告の活用を始めている企業が増えてきています。

YouTube 広告を活用する企業はB2C企業だけではありません。YouTubeを活用した動画広告のターゲットは、いまや一般消費者だけではありません。様々なユーザーが利用していますので、B2B企業であっても、現状の認知度に課題がある企業様ほど効果的な施策となり得ます。自社のこと、サービスのことをどのようにして潜在層に届けるのかを悩まれているかたこそ、利用するべき媒体なのです。

採用活動では、YouTube 広告はより効果的といえるでしょう。ターゲットであるユーザーがYouTubeの利用度が高いということも大きく影響しています。

インターネットでの採用強化施策といえば、採用サイトの整備が挙げられます。ありのままの社内の雰囲気をページにおさめて求職者に見てもらうことで、求職者にどのような企業なのかがわかってもらいやすくなります。その結果、求職者は企業の雰囲気に合う・合わないの判断がしやすくなり、ミスマッチを減らすことができるため、多くの企業が採用サイトに力をいれます。

一方で求職者は、就職に関する情報を、就職情報サイトを利用することで集める傾向にあります。しかしこういったサイトでは、文字情報が多く画像は小さいものが数点あるのみといったものが多く、働いているイメージが付きづらいというのも事実です。また、求人情報を見ている段階の求職者がその企業に深く興味を持っていることは少なく、雰囲気がわかるとはいっても企業サイトへ遷移して採用ページを確認するモチベーションを持ったユーザーは多くはありません。

YouTube 広告では、社内の雰囲気、独自の強みなどを動画で表現し、YouTubeにて適切なターゲットで配信をすることで、企業認知、求職者のミスマッチの軽減を達成した採用活動を行うことができます。

マスメディア広告や交通広告は、短期間の施策でも数百万の費用が必要になるケースが多くあります。しかしYouTube 広告では、小規模な費用からスタートでき、配信期間も柔軟に調整できます。テレビCMと違い、配信するターゲットを指定することが可能なので、そこを考慮しても費用対効果が良い広告でしょう。

しかし動画制作や広告配信、採用制作は別の業者に依頼しているようなケースでは、ターゲットの選定、動画制作のポイント、広告費用、採用サイトとの一貫性といったことを考えながらそれぞれの業者とやりとりするのは非常に大変です。

ミツエーリンクスでは、上記のサービスを1社でご提供することが可能です。来る6月18日に開催を予定している「YouTube 動画広告 活用セミナー」では「そもそもYouTube 広告とは何か」から「YouTube 広告のメリットと配信時の注意点」、「動画制作のポイント」まで、具体的な活用事例を交え解説します。

ご多忙中とは存じますが、皆様のご参加を心よりお待ちしております。