今こそ自社サイトに真摯に取り組みましょう

デジタル接点の効果的な活用は今や、ビジネスを成功に導く重要な基盤です。

企業Webサイトの登場は30年近く前まで遡ります。 例えば、Microsoft.comは1994年に公開されました。その歴史から比べれば、多くの企業が自社のWebサイトに注目し始めたのは、比較的最近のことです。投資家や顧客、施策立案者、求職者、その他の閲覧者に自社の事業を説明するのに、デジタル接点の効果的な活用がビジネスで成功するための礎であることに、多くの上級幹部がようやく気付き始めています。これは、国や業界を問わず共通した変化です。

企業Webサイトの重要性が高まり続けている理由は複数あります。なかでもビジネスパートナーや規制当局、財務アナリスト、顧客といった層について注目すると、企業の活動や評判に関するあらゆる観点を意思決定に取り入れようとするケースが増えています。また求職者は、誰のために働きたいかという命題に対し、社会的および環境的な側面において好ましいかという観点から、企業の評判を考慮する人が増えています。そして、より多くのファンドマネジャーや金融アナリストが社会的、環境的、倫理的な観点を財務的パフォーマンスと同様に投資決定に組み込みつつあります。

世界的な投資大手であるBlackRockのLarry Fink会長は、2020年1月に経営層に宛てて記した年次レターで、次のように書いています。

「持続可能性への取り組みに対する透明性の向上は将来、すべての企業にとって資本を集めるうえで継続的に重要となるでしょう。」

Webサイトを含むデジタル接点は、企業があらゆる面で「より高い透明性」をすべてのステークホルダーに提供するための費用対効果の高い方法であることから、ますます影響力を増しています。ステークホルダーは、商品の購入先から投資先に至るまで、あらゆる情報の主要な入手先として、デジタル接点を使用しています。

Webサイトは現在、そのボリュームと読者層において、企業の所有する最大の広報資源です。そして決定的に重要なのは、オンライン上でのプレゼンスこそ、企業をどのように見られているかを大きく左右するということです。

Bowen Craggsは、世界最大級の企業のWebサイトに対し、訪問者の調査を数多く実施してきました。 調査の結果、Webサイトに訪問してなお目的を達成できなかった人の20％が企業に対する印象を悪くしており、それは全訪問者の7％に相当します。言い換えるなら、Webサイトが訪問者のニーズに応えることができるかどうかは、企業のブランド認知に直接影響を及ぼすということです。

Bowen Craggsは2002年以来、企業のWebサイトやその他のデジタル接点におけるベストプラクティスを蓄積してきました。今に至るまでWebサイトに真摯に取り組んでこなかった企業にとって、何が効果的か先達から学ぶべきことが多くあるのは、朗報と言えるでしょう。今すぐ取り組み始めれば、遅れを挽回し先頭に立つことも、十分可能です。